個人再生しても車を残しておくための6つの方法

車

「個人再生をしたいけど、車も手元に残したい」
「個人再生をしても車を残す方法はあるの?」

個人再生によって、車が残る残らないの決め手は、支払い状態によります。

車を一括で購入している、もしくはローンを払いきっている場合は、車を残したまま手続きを行うことができるので安心してください。(清算価値の観点から車が高価で個人再生しても意味が無い場合はあります。)

しかし、ローン契約中の車は個人再生の対象としなければいけません。

なぜなら、住宅を除くすべての債務(ローンを含む借金)を個人再生の対象とすることが、手続きをするための条件だからです。

それでは、ローン契約中の車は必ず失うのか?

という質問が聞こえてきそうなので、それについて説明していきましょう。

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車のローンは個人再生の対象

自己破産は、借金を免除されるかわりに、資産価値の高いものは基本的に全て没収の対象となります。

対して個人再生では、借金は最大で1/5までの減額に留まりますが、住宅ローン特則によって、マイホームはローンが残っていても手放さずに住み続けられます。

個人再生の効果

マイホームを残せるので、ローン中の車も残せるのでは、と思ってしまいがちですが、残念ながらローン中の車を残せるという特例はなく、個人再生では、住宅ローンを除く全ての借金を整理対象にしなければいけません。

あくまでも、個人再生では、住宅ローンだけが生活の基盤ということで特別なわけです。

また、ローンの返済が終わっているものは手元に残すことができるという特徴がある個人再生ですが、車のローンだけ個人再生前に返済し(ローン残額を一括返済)、残りの借金を個人再生する、ということも認められていません。

なぜなら、個人再生では、『債権者平等の権利』というものがあり、特定の債権者(クレジットカード会社・消費者金融・銀行)にだけ多く返済するというのは禁止されているからです。

つまり、偏頗弁済とみなされるわけです。

他の債権者からすると、

“車のローンは全額返済されたのに、なんでウチの借金は減額されなければいけないんだ”

と不満がでてきます。

それを防ぐために、『債権者平等の原則』というものがあるのです。

ローンの返済ができるお金があるなら、ウチの借金もちゃんと返してくださいよ、と思われるのは当然のことでしょう。

そのため、車のローンだけ返済してしまって手元に残す、というのは基本的には禁止されています。

では、ローンが残っていると、必ず車を手放さなければいけないのでしょうか。

また、ローンが完済していればどんな場合でも車を残すことはできるのでしょうか。

実はローンが残っていても、手元に残す方法がないわけではありません。

ローンが残っている場合、完済している場合、それぞれをもう少し掘り下げて見ていきましょう。

一括購入・ローン完済なら車を手元に残せる

自己破産の手続きでは、資産価値が20万円を超えるものは、ローンを完済しているものであっても没収の対象になってしまいます。

つまり、車を中古車査定に出して20万円を超えるような場合は、没収されるというわけです。

しかし、個人再生では、自己破産とは違って資産を強制的に没収されることはないため、ローンを完済している・一括購入している車は手元に残すことができます。

ただ、個人再生では「債権者には、最低でも自己破産をする時より多くの金額を返済しなければならない」という決まりがあります。

これを清算価値保障の原則と言うのですが、これが少し厄介なのです。

例えば借金が500万円の場合、最低弁済額は100万円。

しかし、資産価値が200万円ある車を持っていた場合、自己破産をすると、200万円の車は強制的に没収・売却され、借金の返済に充てられるため、カード会社は最低でも200万円の回収ができることになります。

一方で、個人再生では、車を処分しなくても良い代わりに、車の価値分は返済に充てなさい、となりますので、200万円よりも低い額に減額されないのです。

もし仮に、最低弁済額である100万円までの減額を認めてしまうと、債権者からすれば、『車を売却して返済に充てろよ』となってしまいます。

200万円を支払えば、車は手放さなくてもよくなりますが、返済できそうかどうか、というあたりを慎重に検討する必要があるでしょう。

小規模個人再生の弁済額

逆に、資産価値があまりなく、売却しても30万円程度であり、他に清算価値としてカウントできそうな財産が無い場合、最低返済額は100万円のままということです。

この資産価値を決める際に、査定書を提出する必要があります。

査定書は、車の買い取り業者に依頼すると査定に来てくれ、査定額を割り出して作成してくれます。

どこの査定業者に依頼しないといけない、という決まりはないため、できるだけ色んな業者に来てもらい、一番金額が低かった査定書を提出することで、清算価値を低く抑えることはできます。

まとめると、個人再生では、ローンを完済している車を手放す必要はありませんが、査定額が高ければ、借金の圧縮幅が減少してしまうということです。

※給与所得者再生の場合は、可処分所得2年分をプラスして考えなければいけません。

個人再生しても残せる財産は何?

ローンが残っていても車を手放す必要がない場合

それでは、車のローンが残っている場合は、必ず車を手放すことになるのかというと、そういうわけでもありません。

まず、車のローンが残っていても、あなたの車ローンが以下の2パターンのいずれかに該当する場合は手放す必要がありません。

所有権留保の記載がない場合

車を購入する際、一括で購入する人は珍しく、大体ローンを組んで購入していることでしょう。

通常、『所有権留保』の特約がついています。

『所有権留保』とは、車は購入者に一度引き渡すが、ローンが完済するまで車の所有権はローン会社に残す、というものです。

この特約があることで、もし返済が滞ったり何かあった時は、ローン会社は車を強制的に引き上げることができます。

しかし、銀行のフリーローンや信用金庫のローンなどで車のローンを組んだ場合、契約書の中でこの所有権留保が記載されていないことがあります。

つまり、所有権留保の記載がない場合は、個人再生をしても車を引き上げられることは無いというわけです。

車検証の名義がローン会社でない場合

車検証の名義がローン会社になっていない場合も、車を残すことができる可能性が高いです。

車検証は公的な書類で、『所有者の氏名又は名称』という欄があります。

その欄が誰になっているかが重要となり、もしこの欄がローン会社の場合、車の引き上げを拒否することはできず、車は引き上げられてしまいます。

しかし、この欄が購入者の場合、引き上げを拒否することができます。

また、この欄がディーラーだった場合は少し複雑で、条件が揃えば引き上げを拒否することができます。

ローンの契約書に所有権保留特約がついていても、車検証の所有者として登録していないと、ローン会社に所有権がりますが、車検証上では所有者がディーラーになっているため、ディーラーの意見を無視して車を引き上げることができないわけです。

ローン会社に車を引き上げられてしまうと、車は売却されてローンの回収に充てられてしまうため、ディーラーとしては賛成することはできでしょう。

そのため、車の引き上げ自体を拒否することができるわけです。

ただ、実際に拒否して車を残せるかどうかは、あくまで裁判所の判断によるところもあるため、一概に問題ないとは言えないことは頭に入れておきましょう。

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ローンが残っている場合の車の残し方

では、いよいよ本題となりますが、上記の条件に当てはまらない場合は、車は諦めるしかないのでしょうか。

実は、ローンが残っていて上記の条件に当てはまらない場合でも、車を手元に残す方法が6つあります。

方法1.ローンの残りを一括で返済する

ローンが残っていると、所有権留保されている車は引き上げられてしまいますが、ローンを返済しきって所有権が完全に自分のものになれば、引き上げられることはありません。

そのため、ローンの残りを全部返済してしまう、という方法で、車を手元に残すことができわけですが、前述した通り、個人再生では、一部の債権者だけ優遇して返済すると、『偏頗弁済』に引っかかってしまいます。

偏頗弁済とみなされると、偏頗弁済分の額が、個人再生後の弁済額(返済しなければいけない額)に上乗せされることになります。

例えば車のローンが100万円残っていたとすると、その残りのローンを支払うのに加えて、個人再生での返済額が返済した分の100万円が上乗せされるため、二重にお金がかかることになるわけです。

また、ローンの金額があまりに大きい場合は、個人再生の申立自体が却下されてしまうこともあります。

このあたりは、残りのローンの金額や、どのくらい個人再生での返済額が上がってしまうのか、弁護士が計算して割り出してくれるため、個人の判断でローンを一括返済し、個人再生の申立が却下されてしまうことがないように、きちんと相談するようにしましょう。

個人再生と自己破産の違い

方法2.親族にローンの残りを一括返済してもらう

本人がローンの残りを一括返済すると、偏頗弁済にあたってしまいますが、第三者が一括で返済する場合は偏頗弁済にはなりません。

そのため、個人再生の申立が却下されることもありませんし、手続き後の返済額が上がってしまうこともないため、親族に一括で返済してもらうことができるのであれば、お願いすることが一つの手でしょう。

ローン会社としても、第三者が一括で返済をしたい、と申し出ている状況で、車を勝手に引き上げたり申出を拒否するようなことはできません。

ただ、この場合、代わりに返済してくれた親族が、求償権(立て替えて支払ったお金を返してくださいね、と主張することができる権利)を得ることになり、親族に借金をしているのと同じ状態になります。

この状態で個人再生をすると、親族も他のカード会社と同じように扱わなければならなくなり、求償権も減額されてしまうことになります。

そのため、個人再生での返済が終わった後に、本来立て替えてもらっていた金額を少しでも早く返済するといいでしょう。

方法3.親族にローンを受け渡し、同一条件で支払いを引き継いでもらう

親族が代わりに一括で返済してくれるのであれば、それが一番手っ取り早い方法ですが、現実問題として、一括で返済するのは難しい場合が多いでしょう。

そうすると、一括ではなく、本人が支払っていたのと同じ条件で、分割払いができないのか、というのは気になるところです。

結論から言うと、実は交渉次第では応じてもらえることがあります。

しかし、ローン会社の多くは、メリットがほとんどないことから、あまり応じてくれない傾向にあり、あくまで交渉次第です。

例えば、以下のような内容であれば応じてくれる可能性があります。

  • 売却価格が低く、引き上げても回収がほとんど見込めない場合
  • ローンを組むときに保証人をつけていて、その保証人が同じ条件で支払いを引き継ぐ場合
    (保証人に対する保証人を要求されることがある)
  • ローンの返済を滞納したり、個人再生の受任通知を送る前に交渉する場合

売却価格が低いと、ローン会社は車を引き上げるより、残りのローンを支払ってもらった方が回収できるので、交渉しやすくなります。

また、ローンを組むときに保証人をつけていて、その保証人が引き継ぐ場合、すでに保証人の与信調査をしていて支払い能力があることが分かっているため、条件を飲んでもらえる可能性が上がります。

さらに、返済を滞納していなかったり、個人再生の受任通知を送る前というのは、ローン会社は法的に一括請求を迫ることはできません。

ローンというのは、毎月これくらい返済します、という契約を結ぶことで、逆にそれ以上は返済しなくてもいい状態でもあるとも言い換えられます。

これを『期限の利益』と言うのですが、返済を滞納したり個人再生の受任通知を送って、この期限の利益を喪失しない限り、一括返済を求められたり車を引き上げられることはないというわけです。

それゆえ、返済方法などについても交渉しやすくなる傾向があるでしょう。

受任通知は、個人再生の手続きを開始するとすぐに送られてしまうため、弁護士に送るタイミングを遅らせてもらえるか相談してみましょう。

方法4.車の名義を変更する

個人再生で車が引き上げられるのは、ローンの返済が難しいと見なされることが根本にあるのですが、名義を変更して第三者が返済をすれば車が引き上げられることはありません。

しかし、ローンの契約で所有権留保が付いている場合、車の所有権はローン会社にあるため、ローン会社に無断で名義を変更することはできません。

つまり、事前に許可を取らなければいけないわけです。

また、個人再生の直前に名義変更をしてしまうと、裁判所に財産隠しと見なされる危険性があります。

過度な財産隠しや悪質な財産隠しの場合、個人再生の許可が降りなくなってしまいます。

車の名義を変更したい場合は、タイミングが非常に大切になってくるため、必ず一度弁護士に相談しましょう。

方法5.車のローンを組んでいる債権者と別途権協定を結ぶ

別途権協定とは、車のローン会社との間でローンを引き続き支払うことを約束して、車を引き上げないようにしてもらう協定のこと。

ただし、個人再生では特定のカード会社だけ優遇してローンを支払うのは、債権者平等の原則に反してしまいます。

そのため、別途権協定を結ぶためには裁判所の許可が必要となります。

裁判所から許可をもらうのは誰でも貰えるというわけではなく、職業上不可欠ということが条件。

例えば、タクシー運転手をしていて、車を引き上げられてしまうと商売ができなくなる、というような場合です。

職業上、仕事をする上で差し支えがあり、車がないとかえって個人再生後の返済に支障が出てしまうような場合は、許可がおりやすくなるわけです。

例えば、通勤などでも、バスや自転車で通勤できる、と判断されると認められづらいですが、車がないと通勤自体が難しく、生活にも支障をきたすような場合も認められることがあります。

これに関してはケースバイケースなので、必ず認められるとも、必ず認められないとも言えない部分があります。

また、個人再生では「小規模個人再生」と「給与所得者等再生」があり、小規模個人で手続きを進める場合は書面決議といい、債権者が反対する機会が準備されています。

過半数の債権者が反対すると、個人再生は成立しないため、もし車を手元に残してローンの返済を続けることが反対の理由になってしまうと、個人再生自体成立しないことにもなってしまいかねません。

そのため、別途権協定を結ぶ場合は他の債権者にもきちんと、『車を残すことで、収入をしっかり確保し、返済につなげていきます』ということを理解してもらえるようにする必要があるのです。

方法6.裁判所に担保消滅請求の申し立てを行う

別除権協定は、債権者の合意がないと結べないのに対し、担保消滅請求は債権者の合意がなくても担保権を抹消できる非常にメリットのある制度です。

ただし、担保権消滅請求をするには下記の条件が揃っていないといけない。

  • 事業をする上で車が必要な場合
  • 裁判所の許可がある場合
  • 車の時価相当額を裁判所に一括で納付することができる場合

これらの条件が揃っている場合は、担保権消滅請求をすることができます。

別除権協定との大きな違いは、別除権協定は分割払いができるのに対し、担保権消滅請求は一括で支払いをしなければならないということ。

そのため、ある程度資金力が必要なになってきます。

すでにローンの残りがかなり減っているにも関わらず、カード会社が別除権協定に応じてくれない、というケースは担保消滅請求が利用しやすいと言えるでしょう。

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リースしている車はどうなる?

車の所有方法には、一括購入・ローン購入の他に、リース契約というものがあります。

リース契約とは、毎月決められた額をリース会社に支払うことで、「車を借りる」という契約です。

一般的に、リース契約は〇年契約となっているため、残っている契約年数の支払い分は、個人再生をしたタイミングで債務(借金)として扱われることになります。

また、リース車は、あくまでもリースなので、そもそも所有者はリース会社となります。

つまり、個人再生をすると、契約通りに支払えない(残っている契約年数の支払い分は強制的に減額対象)ことになるため、リース車は原則、手放すことになるでしょう。

車が引き上げられるのはいつ?

カレンダー

では、もし車を残すことができなかった場合、車の引き上げ時期はいつになるのでしょうか。

車の引き上げ時期の目安は、弁護士が個人再生の受任通知を送ってから1カ月後くらいです。

引き上げの際は、信販会社などから依頼された代行業者が車を取りに来ます。

同意書にサインすれば、そこで車の引き上げが完了。

もし、どうしても車が必要なタイミングがあれば、受任通知を送る時期を遅らせたいということを弁護士に相談してみましょう。

保証人がついている車のローンはどうなる?

連帯保証人

車のローンを組む時に連帯保証人をつけている場合、個人再生をすると残りのローンは連帯保証人に請求がいきます。

連帯保証人は、借り入れをした本人が支払えなくなった時に代わりに支払いをする義務があるため、基本的には一括で請求がされますが、ローン会社も一括での支払いは無理と分かっている場合も多いため、手続きをすれば分割払いにできる可能性が高いです。

どうしても車を手放したくない場合、保証人に返済をしてもらえれば車に乗り続けることはできるでしょう。

個人再生による保証人の影響

個人再生後に車を購入することはできる?

車の購入

個人再生で車を手放すことになってしまった後、車を新しく購入することはできるのでしょうか。

結論からいうと、一括払いで現金購入することはできますが、ローンを組むのは5~10年は無理と思っておきましょう。

というのも、個人再生をすると、信用情報機関に個人再生をしたという事故情報が載ってしまい、いわゆるブラックリストに載っている状態となります。

ブラックリストに載っている、というのは、返済能力が低いと判断されるため、新しくローンを組んだり借入をすることができなくなります。

お金を貸すほうとしても、過去にきちんと返済ができていない人にお金を貸すのは怖いため、審査を通さないということです。

そのため、ローンを組んで車を購入することはできないと思っておきましょう。

ただ、ブラックリストは一生載るものではなく、5~10年で情報が削除されます。

情報が削除されれば、また新しくローンを組んだり借入することができるようになるので、少しの期間は我慢というわけです。

それまでにどうしても車が必要、という人は、安い中古車を一括で現金購入することは可能です。

また、ちょっとした送り迎えや買い物で必要、という人は、カーシェアリングという方法もあり、15分単位から借りられ、15分200円くらいから借りることができるので、一度に現金を準備することが難しい人は、上手く活用できるのではないでしょうか。

1日のうち、1時間程度しか使わない、使わない日もある、という人は、ローンが組めるようになるまでカーシェアリングを利用する人も少なくありません。

また、ブラックリスト状態になるのは、個人再生をした本人だけなので、配偶者が車のローンを組むことには何の支障もありません。

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まとめ

  • 車を手元に残せる方法は6つ
    ※ローンの残りを自分で一括で返済
    ※親族にローンの残りを一括返済してもらう
    ※親族に同条件でローンを引き継ぐ
    ※車の名義を変更
    ※車のローン会社と別途権協定を結ぶ
    ※裁判所に担保消滅請求の申し立て
  • リース車は原則、手放すことになってしまう
  • 個人再生しても、ローンの支払いが終わっている車は手放す必要なし
  • 車を手放さない場合、財産とみなされるので、個人再生での返済額が上がる可能性がある
  • 車を手放すことになった場合、個人再生の手続きを開始し、弁護士が受任通知を送ってから約1か月後が車の引き上げ時期
  • 個人再生をするとブラックリストに名前が載ってしまうため、削除されるまでローンを組むことができなくなる
  • 車が必要な場合は、中古車を一括現金支払いで購入するか、カーシェアリングで代用できる

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